工藤庸子, 放送大学教授,
eternel imparfait

「ナショナリティ」について考えてみましょう

2013年 2月 2日

体重100キロ超、胴回りは2メートルぐらいありそうな巨漢、ジェラール・ドパルデューという名のフランスの俳優、ご存じでしょう? ロシア国籍を取得して、プーチンと親しげに抱き合う映像が1月7日のBSのニュースで流されました。あちらのテレビ局で怪僧ラスプーチンのドラマを作ったのですって。それは似合いそう、たしかに。

ドパルデューは、年末にベルギーの小さな村に屋敷を買って住民票を移し、それから間もなく「ロシア人」になってしまった。フランスでは左翼政権の公約で、高額所得者は最高75パーセントの累進課税にしようという話があって、一方のロシアは、なんと一律13パーセントなのだそうです。ただの「税金逃れ」であることは、誰も目にも明らか。でも本人としては「アーチスト」の自負があるのでしょう、しきりにロシアの「国民性」への共感を語り、ヨーロッパはプーチン氏を誤解していると友愛の論陣を張っています。

ちょっと話はずれますが、このところフランスは、同性同士の戸籍上の結婚と同性カップルによる養子縁組を認めるか否かという大論争に揺れ、両陣営のデモ合戦がつづいています。オバマも性的指向による差別の廃止を政権の目標には掲げましたが、オランドはすでに法案を提出しているのだから、やっぱりフランスは急進的な国。これに符丁を合わせるかのように、ロシア下院で1月25日「未成年者に対して同性愛の助長」を行った者への罰金もしくは収監の刑を定めた法案が採択されました。なんと賛成388票、反対1票です。同性愛について公の場で議論することさえ禁じるなんて! そういえば、四半世紀まえに駒場で「性差の揺らぎ」というテーマ講義をやったけど、とてもいい感じの熱気がありましたっけ。それはともかく、ロシアのこのような「同性愛嫌悪」は言語道断であり「言論の自由」の侵害である、とヒューマン・ライツ・ウォッチも警鐘を鳴らしています。いくらドパルデューが「民主的」な国だよ、と熱をこめて保証してくれても、これではねえ。。。

本題は「ナショナリティ」の話。わかりきっていることですが、ドパルデューのようにロシア政府から「文化特使」を仰せつかってプロパガンダをやるメディア向きの大物は、例外中の例外なわけで、いくら特定のネイションへの共感を訴えたからって、その国の「国籍」は取得できませんよね。

「国籍」も「国民性」も意味するこの言葉、フランス語のnationalitéは、スタール夫人の『コリーヌ』(1805年)が初出だといわれています。イギリス人の男性とイタリア人の女性の恋愛が、いってみれば「国民性」の相克のために破綻するという物語。当時のヨーロッパでは、さながら人間の個性のように「ネイション」にも固有のアイデンティティがあるはずだというテーゼが、歴史や文学、あるいは黎明期の民俗学などを鼓舞していたようです。

一方で「国籍法」がフランスで成立したのは、19世紀も終わりの1889年です。それまでは、行政用語にはなっていたけれど、法的な概念として「国籍」は定義されていなかった。1804年のナポレオン法典10条によって定められた「フランス人の資格」qualité de Françaisが、長らく「国民」の枠組を決めていたのです。

さて、この先は、パトリック・ヴェイユの『フランス人とは何か?――革命以降のフランス国籍の歴史』(2002年)を参照しながら話を進めます。ご存じのように、通説によれば、ドイツの国籍概念は「血統主義」jus sanguinisであり、フランスのそれは「生地主義」jus soliであるといわれます。でも、学問の通説というのは、たいてい知的怠慢の産物なのですね。なにしろナポレオン法典によれば、「フランス人の資格」は「フランス人男性の子としてフランスの国内もしくは国外で生まれた者に与えられる」というのだから、これは純然たる「血統主義」でしょう? ついでながら、妻は夫の国籍に従うと決められているという意味で、女性差別ともいえる。

ヴェイユは、比較法制史の見地から独仏の資料を精査して、フランスの民法典がライン川の東でも大いに参照されていたことを論証し、上記のような二項対立の見取り図は実態と異なり、学問的に不正確であると述べています。アルジェリア在住のヨーロッパ系移民と現地人との市民権をめぐる差別なども分析しており、近代世界の法システムにまでさかのぼって、ヨーロッパとイスラームの関係を検証してみることがいかに大切か、というところまでは、わたしにも実感できました。

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ルナンの1882年の演説、なかでも「国民の存在とは、日々の人民投票である」という発言は、特定の土地に住む個人が自分の判断で国籍を選択できるという理想的な「生地主義」の見本のように引用されることが多いのですが、じつはこれも、再検討したほうがいいらしい。前後を読めばわかるように「言語」と「民族」においてはドイツのように見えるアルザスの住民も、「投票」によって意思表示をする権利を認められるべきではないか、というのが、ルナンの示唆したかったことであり、普仏戦争で失ったドイツ国境沿いの豊かな土地を奪回するための時事的な議論のなかに位置づける必要がある――これはジェラール・ノワリエルが『〈国民アイデンティティ〉が何の役に立つ?』という近著で述べていることです。

こんな指摘もあります。ドイツやイタリアなど、移民を送り出す国は、海外に出た自国民を長く保護下に置くことを望む。その場合、何世代も紐帯を保つ「血統主義」が有利でしょう。これに対して米国、ブラジル、フランスなど、移民受け入れ国は、外国人が速やかに社会に溶けこんで、均質な労働者、とりわけ兵役の対象となることを期待する。なるほどイタリアやポーランドから働きにきた移民の子孫が、何世代もフランスに住んだら、ごく自然に、その土地の「アイデンティティ」を身体化しているはずだから、権利と義務の両面で、国民としての自覚をもつべきだという議論は成り立ちます。そうしたわけで1889年の「国籍法」は「血統主義」から「生地主義」へと転換しましたが、ここで移民三世は親の国籍を選択する自由を失った。この法律には同化を強いるという側面もあり、その意図は純粋に開放的なものだけではなさそうです。

こうした話の延長上に20世紀前半の植民地や今日の移民の問題を置くと、さらに議論は複雑になる。「ナショナリティ」をめぐる研究は、この10年ほどのフランス語文献をちらりと見ただけでも、なかなか新鮮な動向があるようです。ドパルデューなどは、じつはどうでもよい。こんなことを色々と考えていたのはアンヌ=マリ・ティエス『国民アイデンティティの創造――18世紀~19世紀のヨーロッパ』の解説を書いたから。2月のこのサイトで、本格的な新刊のご案内をいたしますが、ひと言だけ。

ヨーロッパの全域で展開された「インターナショナル」かつ「コスモポリタン」な国民アイデンティティ構築の運動を豊富なエピソードを交えて活写する――なんていうと、本の帯みたいか。『オシアン』からグリム兄弟まで、内容は身近で文化的な話題が多く、何よりもスコットランドからバルカン半島までをつなぐダイナミックな記述が気に入っています。訳者は斎藤かぐみさん。出版社は勁草書房。

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R.MINAMI

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